【MM 総研】2013 年度の “国内タブレット デバイス出荷台数” の調査結果を発表

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2014年度上期 タブレット端末出荷概況
2014年度上期 タブレット端末出荷概況

株式会社 MM 総研が、2013 年度通期(2013 年 4 月 ~ 2014 年 3 月)の国内タブレット デバイス出荷台数の調査結果を発表しています。

2013 年度通期(2013 年 4 月 ~ 2014 年 3 月)の出荷台数は前年度比 30.5 % 増の 748 万台となり、2010 年度にタブレット端末が登場して以来の倍増ペースが落ち着いたものになっています。

なお、半期別にみると、2013 年度上期が 342 万台、下期が 406 万台になっており、上期は 2012 年度下期から 1 割ほど落ち込んだものの、下期に再び増加したことで半期別出荷台数としては過去最高を記録しています。

これは、参入メーカーの増加や既存タブレット ユーザーの買い替え、買い増し需要がプラス要因となっており、スマートフォンと比較して普段使いのデバイスとしての需要が低いことが増加ペースの鈍化につながったものと思われるとのことです。

目次






“2013 年度通期(2013 年 4 月 ~ 2014 年 3 月)” のサマリー

  • ・2013 年度通期(2013 年 4 月 ~ 2014 年 3 月)のタブレット端末出荷台数は前年度比 30.5 % 増の 748 万台
  • Apple がメーカー別台数シェアで 4 年連続の 1 位
  • ※ 43.8 %
  • ・OS 別台数シェアは Android が初めて 1 位を獲得、また、Windows が 10 % 越えを達成!
  • ※ 45.7 %
  • ・2014 年度は 920 万台と予測
  • ※ 前年度比 23.0 % 増

メーカー別出荷台数は、Apple が 4 年連続 1 位

  • ・2013 年度通期(2013 年 4 月 ~ 2014 年 3 月)のメーカー別出荷台数、シェアは Apple が 43.8 % で 1 位を獲得しています。
  • 日本でタブレット デバイスが登場した 2010 年度から 4 年連続、半期別では 8 半期連続でのシェア 1 位を維持しています。
  • 2 位には、Google との共同開発による “Nexus 7” および自社ブランド デバイスも展開する ASUS が 17.4 % になっています。
  • 3 位の 富士通が 6.7 %、4 位の SONY が 5.8 %、5 位の Amazon が 4.9 % の順になりました。
1
43.8 %
2
17.4 %
3
6.7 %
4
5.8 %
5
4.9 %

OS 別出荷台数では、Android が iOS を抜いて 1 位

  • ・OS 別出荷台数シェアは Android が 45.7 %、iOS の 43.8 % を抜いて初の 1 位を獲得しています。
  • また、3 位の Windows は 10.5 % になっており、通期出荷台数としては初の二桁のシェアを獲得しています。

2014 年度は前年度比 23.0 % 増の 920 万台、2015 年度は 1,000 万台市場へ

  • ・2014 年度のタブレット市場は 2013 年度に SoftBankau に続いて iPhone のリリースを開始した NTT docomoiPad の取扱いを開始するのかが大きなポイントになります。
  • そのため、NTT docomo の動向次第では、Android に逆転された iOS の巻き返しの可能性が高まることが想定されます。
  • さらに、Windows のタブレット デバイスは個人、法人向けを問わずコンピューター同様の利用用途を重視するユーザーの支持を集める傾向が強く、2014 年度出荷台数も前年度比 16.5 % の減少が見込まれるコンピューターとのトレード オフとしての成長が期待できます。
  • 株式会社 MM 総研では、今後のタブレット出荷台数として、2014 年度は前年度比 23.0 % 増加の 920 万台、2015 年度は 前年度比 12.0 % 増の 1,030 万台、2016 年度が前年度比 9.7 % 増加の 1,130 万円となり、2015 年度には 1,000 万台規模に達するものと予測しています。
  • なお、増加傾向は続くものの、そのペースは徐々に落ちていくものと推察されます。
  • ・キャリアによる家族利用やマルチ デバイス利用を意識した新たな料金プランが登場してきており、月額利用料金が発生する Cellular モデルのタブレットの成長にはキャリアによる販売施策が重要になります。
  • 想定される使用シーンによっては、SIM フリーのタブレットと MVNO の SIM カードとの組み合わせによって、常時インターネット接続とコスト圧縮を実現するといった利用形態のポテンシャルにも期待できそうです。
  • そのため、通信機能、OS、サイズなど、各ユーザーの利用用途とその他デバイスの所有状況に応じた幅広い選択肢を提供することで、今後のタブレット市場全体が活性化していきそうです。

タブレット デバイスの定義

  • 以下を条件に株式会社 MM 総研が分類
  • ※ 2014 年 5 月現在
  • 1. Wi-Fi もしくは Wi-Fi + 3G 回線(以上)の通信機能を搭載
  • 2. 動画、音楽、電子書籍などのコンテンツを利用できるマルチメディア機能を搭載
  • 3. 6 inch 以上のディスプレイを搭載
  • ※ 6 inch 台のキャリア向け Cellular デバイスはタブレットに含めません。
  • 4. 以下の OS を搭載
  • ※ iOS、Android、Windows
  • コンバーチブル除く Windows RT もしくは Windows 8 以降の OS を搭載したスレート型コンピューター
  • 注:今後の製品状況等によって変更する可能性があります。

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